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現場職って実は稼げる?平均年収に悩む人こそ知ってほしい「手に職の選択肢」2026.03.10

建設業における現場職(現場作業員)は、土木工事や外構工事、電気工事など多岐にわたります。現在現場職として働いている人の中には「自分以外の現場職の平均年収はどのくらい?」「現場職を続けながら平均年収を上げるにはどうすればいい?」といった疑問を持つ方も多いかもしれません。今回の記事では、現場職の給料や年収を決める要素や、平均年収を上げるための方法やポイントを解説します。安定した現場職への転職やキャリアアップを目指している方も、ぜひ参考にしてください。

現場職の平均年収

求人サイト「求人ボックスナビ」によれば、建設作業員の平均年収は約454万円です。雇用形態別の給料相場は、以下の通りになります。

・正社員:月給に換算すると38万円、初任給は22万円程度

・アルバイト・パート:平均時給1,162円

・派遣社員:1,460円

国税局の「令和5年分民間給与実態統計調査」によると、平均年収は男性569万円、平均年収のボリュームゾーンは男性では400万円超500万円以下でした。建設作業員の平均年収は、日本の平均年収と比較するとちょうどボリュームゾーンにあたります。

ただし建設作業員と一口に言っても勤務先や業務内容は幅広くあり、正社員の給料分布のボリュームゾーンは377〜423万円、全体の給与幅としては285〜652万円と広めです。

現場職の平均年収に影響する要素

建設作業員をはじめとした現場職は平均年収の幅が広く、同じ職種でも平均年収が異なる場合があります。現場職の平均年収に影響する要素を順に解説します。

勤務地

一般的に、都市部の現場のほうが地方の現場よりも給与水準が高い傾向にあります。都市部の方が現場作業員の人手不足が深刻化しているためです。地方も都市部と同じく人手不足傾向にあるものの、都市部よりはまだ必要な人では充足しやすい状態となっています。

都市部では多くの現場作業員を確保するために、給与をはじめとした労働条件や環境の改善を行っている企業も多いです。そのため勤務地によって給料が異なり、特に都市部の方が給与が高くなることが多いでしょう。

経験年数(年齢)

現場職の給料は、作業員の経験年数が長ければ長いほど給料が高くなりやすいです。作業員が現場での経験を積めば、仕事の効率が上がったり、出来栄えや品質の向上につながったりするためです。さらに、40代、50代の現場作業員は長年の経験を活かしてキャリアアップを目的とした他の現場職への転職をすることも多くなっています。経験を積んで高い技術力や知識を得ることで、高い給料を目指すことも可能です。

参考までに、土木作業員の年齢別の平均年収を以下にまとめました。

・10代:200〜240万円

・20代:369〜408万円

・30代:424〜467万円

・40代:453〜482万円

・50代:436〜485万円

10代のころはまだ経験が浅く、アルバイトから現場職をはじめるケースも多いため年収はまだ低めです。一方で一般的なアルバイトよりは高い給料が期待できます。その後年齢を重ねるごとに現場職としての経験も長くなり、その分知識やスキル、技術も高くなっていくため年齢と比例して給料が高くなる傾向にあります。

40代〜50代は管理職となることも多いため、年収もピークを迎えます。ただし、40代後半〜50代後半には現場に出なくなることもあり、年収は少しずつ下がっていくことも多いです。

資格やスキルの有無

現場職を担う企業によっては、現場作業員が取得している資格やスキルが給料に反映されることがあります。クレーンや溶接、特定の職種の国家資格などの特定の資格を取得していると、任せられる作業や業務の幅が広がるため、特別な手当を設けている企業も多いです。

また、専門的な知識やスキルを持っている現場作業員は、給料が高くなる傾向にあります。専門的な知識やスキル、資格を持っていることでより良い給料や待遇を求めて転職をする現場作業員もいるでしょう。

現場職の平均年収を上げる方法

現在すでに現場作業員として活躍しているものの、自分の給料に不満があったり、不安定で将来に不安があったり、といった方もいるかもしれません。今後も現場作業員を続けるにあたり、年収を上げるための方法やポイントを解説します。

年収が高いエリアの企業へ転職する

現場作業員の給料は、企業のある地域や勤務先によって異なります。もし現在地方にある企業や現場で勤務している場合、給料水準の高い都市部の企業や勤務地へ転職することで、年収が上がる可能性が高いです。年収アップを目指して転職を検討している場合には、勤務先の地域や候補の幅を広げて、都市部の企業や勤務先を検討することもおすすめします。

独立する

現場職で特定の企業や現場で働くのではなく、独立・起業する方法もあります。独立起業をすると自分自身で自由な働き方ができるほか、自分の努力次第で年収を大幅にアップすることが可能です。

ただし独立起業すると一人親方となるので、現場での作業だけでなく営業活動や取引先とのやり取り、事務作業なども自分で行わなければいけません。現場作業で必要な知識やスキル、技術だけでなく、コミュニケーション能力やスケジュール管理能力なども求められます。また、依頼先がないと年収がゼロになるリスクもあります。頑張るほど年収が増える魅力はあるものの、デメリットも考慮して独立起業すべきかを検討しましょう。

ニッチな領域で専門スキルを磨いて活躍する

現場作業の中には、専門的なスキルや技術が必要なものもあります。特殊な現場での経験を積むなど、ニッチな領域での専門スキルを身に付けることで、他の現場作業員にはないニーズを充足できる人材となれます。年収を上げるための転職だけでなく、将来的に独立を目指したいときにも有利です。

資格を取得して転職する

現場作業に関連する資格を取得すると、作業に役立つ技術やスキルを取得している証明となります。企業によっては特定の資格を取得することで、手当が得られて年収アップにつながることもあります。

現場作業員の年収アップに有効な資格には、以下のものがあります。

・土木施工管理技士

・測量士

・電気工事士

土木施工管理技士

土木施工管理技士とは建設業法により国土交通大臣が認定する国家資格です。1級と2級があり、1級は現場の工程管理や安全管理、品質管理を行う責任者である「監理技術者」に、2級は監理技術者が必要な工事よりも規模の小さな工事を管理できる「主任技術者」になれます。

土木施工管理技士は、一般財団法人全国建設研修センターの実施する検定試験に合格し、申請を行うことで取得可能です。

測量士

測量士とは、土木・建築工事の土地の位置・形状を正確に測量したり、地図を作成するための測量を行ったりする資格です。測量士として必要な技術を積んだり、科目として学べる学校を卒業したりするなどして申請すると取得できます。

電気工事士

電気工事士とは、電気の工事や保守点検を行う際に必要となる資格です。1級と2級があり、行うことができる電気工事の範囲が異なります。2級は受験資格はなく、独学でも勉強をすれば取得しやすく、将来的に1級の取得も選択肢となります。電気は人間が経済活動を行う上で必須のインフラのため、今後も多くのニーズが期待できる資格です。

電気工事士資格については、以下の記事でくわしく解説しています。

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まとめ

現場職の平均年収や年収を決める要素、年収を上げるためのポイントについて解説しました。現場職はさまざまな職種があり、企業や現場によって給料は異なります。今後も高いニーズが期待できる資格取得などを行い、現場職の給料アップにつなげましょう。